アメリカ産を選ぶ理由
米国農産物貿易の殿堂

代表取締役社長　飯島　延浩様

山崎製パン株式会社は、日本のパン・マーケットの約4分の1のシェアを誇る日本最大の製パンメーカーであり、アメリカ産農産物を扱う最大のエンド･ユーザーの一社です。米国産小麦、レーズン、クルミ、チーズ、その他のドライフルーツ・ナッツを大規模に使用されています。山崎グループ傘下には、サーティーワン・アイスクリームで有名なバスキン・ロビンス31やトーハト、ナビスコ・ヤマザキ、不二家があり、その製品は10万7千の小売店舗で販売されています。また飯島様は日本パン工業会の会長を務めておられ、ベーカリ-製品の普及に尽力されています。

理事長・校長　服部　幸應様

服部栄養専門学校の服部校長は、とても良く知られた料理人であり、テレビのパーソナリティーであり、料理学校教師であり、食の分野における氏の影響力は絶大です。長年にわたりアメリカ農産物貿易事務所や米国農産物の協会と共に色々な場でご発言頂き、アメリカ農産物・食品・食文化の教育や普及活動に尽力してこられました。

取締役社長　種本　祐子様

株式会社ヴィノスやまざきと種本社長は、会社設立当初からカリフォルニアを中心としたアメリカのワインを日本へ輸入し、20年にわたり精力的に販売促進されてきました。種本様は20の米国ワイナリーを直接訪問されてワインを直輸入し、日本全国に展開する20以上の直営店舗で米国産ワインを販売されています。また最近ではアルチザン・チーズと呼ばれるアメリカ産の高級チーズを輸入・販売される決断をされました。種本社長は、殿堂入りを果たした2人目の女性受賞者となられます。

代表取締役社長　田川　和雄様

株式会社タントと田川社長は、日本において米国産ドライフルーツとナッツの市場開拓に尽力されてこられました。1976年に米国産レーズンを初めて日本に輸入して以来、米国産取り扱い品目をプルーン、クルミ、ピスタチオ、果物缶詰に広げてこられました。2016年は、田川社長がアメリカ農産物貿易事業を始められて40周年を記念する年となります。

顧問・理事　加藤　一隆様

日本フードサービス協会の加藤顧問・理事は、日本で大きな市場と影響力をもつ外食産業の代理人として長年務めてこられました。外食産業での輸入食品の重要性を理解され、特に2004年に日本市場への米国産牛肉の輸入が閉ざされた後、日本フードサービス協会のメンバーの方々と一丸となり日本政府に牛肉貿易再開の重要性を伝えることに尽力されました。

会長　石井　清様

国際農業者交流協会(JAEC)と石井会長は、60年の長きにわたり日本の若い農業者に米国での農業研修の機会を与え続けてきました。JAECの研修プログラムによってアメリカで農業研修を受けた若者の数は2万5千人にのぼります。かつての研修生の多くは日本の農業界で活躍していますが、なかにはアメリカに戻り農業者として成功をおさめている人たちもいます。米国大使館は、日本を訪れる米国の農業者、議員、ビジネスパーソン、研究者に日本農業への理解を深めてもらうため農場視察ツアーを計画しますが、JAEC様のご協力により常に実り多い視察が実現されています。